日本の市民は震災を契機にボランティアへの理解・関心を広げ、さらにそれが世界的な文脈で地球や人類の利益に関わっていることを認識するようになっています。
また、政府、行政、企業もまたボランティアへの関心を持ち始めている今、学問研究分野も積極的なかかわりが期待されているといえます。ボランティアに関連する学問は大きな広がりの中で研究が進められ、かつそれらが有機的に結び付けられる必要があります。（設立趣意書より）